環境教育研究センターにある、教材植物園（愛称：彩色園）のことです。
環境教育の研究を目的として整備された場所で、東京学芸大学の北西エリアに位置します。
入り口から緩やかなアーチを描く遊歩道に沿って進むと、手入れされた田畑や果樹園、温室などが目の前に広がります。
農園では、本学の学生及び教職員はもちろん、地域の方々、近隣学校・施設のみなさんに有意義に活用していただけるように、さまざまな植物を育てています。
教材植物園の活用事例をご紹介します。
教材植物園の動植物や作物のリストも公開しています。
教職員、学生、地域住民の皆様へ
環境教育研究センターの教材植物園（以下、農園）の使用にあたって
農園の教育研究による使用を歓迎します。農園では絶滅を危惧される野生動・植物、栽培植物、教育素材、研究材料などを計画的に育成管理しています。また、多くの方々が多様な教育研究目的で使用されています。このため、皆様の教育研究活動がお互いの妨げにならないように、農園の使用にあたって事前に所定の申込書による申請をお願いしています。
- 【使用にあたって申請していただく書類】
- 施設・設備・器具等使用申込書
PDF：69KB 
Word：72KB - 【使用後に提出していただく書類】
- 施設・設備・器具等使用報告書 PDF：56KB Word：33KB
- 【書類作成に当たり参考になる資料】
- 施設・設備・器具等使用申込書 記載例 PDF：81KB
- 環境教育研究センター貸出器具について PDF：3.1MB
東京学芸大学環境教育研究センターの施設・設備・器具等の
使用に関する内規
平成７年５月10日
制定
改正（施行）令元．８．１（元．８．１）
令４．２．23（４．４．１）
令４．９．８（４．９．８）
令５．３．30（５．４．１）
令６．６．３（６．６．３）
（趣旨）
第１条
この内規は，東京学芸大学環境教育研究センター規程（平成６年規程第13号）第16条の規定に基づき，東京学芸大学環境教育研究センター（以下「センター」という。）の施設・設備・器具等（センター附属教材植物園（農園）を含む。以下「施設等」という。）の使用について必要な事項を定める。
（使用者の範囲）
第２条
施設等を使用できる者は，次のとおりとする。
- 本学の教職員
- 本学の学生（研究生を含む。）
- 本学の附属学校・園の園児，児童及び生徒。ただし，使用時において本学の教職員が指導管理する場合に限る。
- 次のアからウまでのいずれかに該当する団体であって，環境教育に関わる活動をする者としてセンター長が特に認めたもの。ただし，活動を通じて金銭的利益を得るものを除く。
- ア学校又は社会教育施設（公民館，博物館等）を主体とする団体
- イ自治体により運営される公的な団体
- ウその他NPO法人，民間企業等を主体とし，地域の環境教育に資する活動を行う団体
（申請手続）
第３条
施設等の使用を希望する者は，使用を希望する初日の２週間前（土日祝日を除く。）までに，別紙様式１の施設・設備・器具等使用申込書をセンターに提出し，センター長の許可を得なければならない。
２
前条第４号に掲げる者からの使用申請が，前条第１号から第３号までに掲げる者からの使用申請と競合した場合は，後者の者からの使用申請を優先する。
（使用の許可等）
第４条
センター長は，使用申請のあった者に対して，使用の可否を書面により速やかに通知しなければならない。
２
センター長は，次の各号のいずれかに該当するときは，使用許可を取り消し，又は使用を中止させることができる。
- (1)センターにおいて，管理上の事由が生じたとき。
- (2) 使用申込書に記載された事項が事実と反するとき。
- (3) 他の者に転貸したとき。
- (4) 許可された目的以外の用途に使用したとき。
（使用者の遵守事項）
第５条
使用者は，施設等を常に善良な管理者の注意をもって使用するものとする。
２
使用者は，使用を許可された目的等の用途に限り，施設等を使用することができるものとし，使用後は，使用前の状態に戻さなければならない。
（弁償責任）
第６条
使用者が故意又は過失により施設等を滅失，毀損又は汚損したときは，センター長に届け出るとともに，センター長の指示に従い，使用者がその損害を弁償しなければならない。
（報告）
第７条
使用者は，使用内容について，別紙様式２の施設・設備・器具等使用報告書により，施設等使用後１箇月以内にセンターに報告しなければならない。
（その他）
第８条
この要領に定めるもののほか，施設等の使用に関し必要な事項は，別に定める。
附 則
この要領は，平成７年５月10日から施行する。
「農園の歩き方」リーフレットのPDFファイルをダウンロードいただけます。
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