現在、中央教育審議会においては次期学習指導要領の改訂に向けた審議が行われ、英語教育改革の具体的な改革の方向性についても議論がなされています。
今後、小学校英語教育の教科化・早期化をはじめとした『小・中・高等学校を通じた英語教育の抜本的充実』の実現に際しては、教員の英語力・指導力強化が必要不可欠となります。
東京学芸大学では、今年度、文部科学省より「英語教員の英語力・指導力強化のための調査研究事業」の委託を受けました。
本事業には、2つの大きな目的があります。ひとつは、小学校教員及び中・高等学校における英語担当教員の教職課程、現職教員研修のコア・カリキュラム開発に向けた調査研究を行うことです。もうひとつは、この調査の結果を活用して、次期学習指導要領の改訂に向けた英語力・指導力の向上に資する、教員養成と現職教員研修の一体的なコア・カリキュラムの開発・検証を行い、全国へ普及することです。
この事業では、本学の英語科教育学分野の教員が中心となって、全国の大学・教育委員会・学校関係者からなる調査研究者による委員会を立ち上げて事業に取り組んでいます。
平成27年12月
東京学芸大学 事業統括
粕谷 恭子
粕谷 恭子
「英語教員の英語力・指導力強化のための調査研究事業」調査研究担当者
調査研究担当者
氏名 | 所属機関 |
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粕谷 恭子 | 東京学芸大学 |
馬場 哲生 | 東京学芸大学 |
高山 芳樹 | 東京学芸大学 |
阿部 始子 | 東京学芸大学 |
臼倉 美里 | 東京学芸大学 |
阿野 幸一 | 文教大学 |
石毛 隆史 | 東京学芸大学附属大泉小学校 |
市川 昌樹 | 三浦市教育委員会 |
岩田 悠作 | 熊本県荒尾市立中央小学校 |
上田 妙 | 高知県教育センター |
浦島 容子 | 滋賀県高島市立安曇小学校 |
大里 信子 | 東京学芸大学附属小金井中学校 |
大田 亜紀* | 福岡県教育センター |
太田 洋 | 東京家政大学 |
表 正敏* | 石川県教育委員会 |
川上 典子 | 鹿児島純心女子大学 |
黒瀬 純孝* | 静岡市教育委員会 |
酒井 英樹 | 信州大学 |
重松 靖* | 東京都国分寺市立第二中学校 |
渋谷 徹* | 新潟県新潟市立小須戸小学校 |
新海 かおる | 埼玉県春日部市立武里小学校 |
鈴木 寧子* | 栃木県教育委員会 |
鈴木 渉 | 宮城教育大学 |
高木 保欣 | 高槻高等学校 |
田口 徹 | 東京都千代田区立九段中等教育学校 |
竹内 理 | 関西大学 |
田辺 博史 | 青山学院高等部 |
千葉 睦子* | 宮城県栗原市立宮野小学校 |
辻本 努* | 富山県教育委員会 |
中野 達也 | 駒沢女子大学 |
畠山 芽含 | 東京都足立区新田学園 |
久松 千樹 | 長崎県長崎市立三重中学校 |
平岡 昌子 | 広島県神石高原町立油木小学校 |
福田 晴一 | 東京都杉並区立天沼小学校 |
宮田 周二* | 東京都大田区立洗足池小学校 |
山崎 裕子* | 静岡県立掛川西高等学校 |
山下 真智子 | 四国学院大学 |
吉澤 孝幸 | 秋田県立秋田南高等学校中等部 |
米野 和徳 | 山形県立山形南高等学校 |
萬谷 隆一 | 北海道教育大学札幌校 |
渡邉 裕子* | 千葉県立松戸国際高等学校 |
※「*」は平成28 年度のみ
※所属は平成28 年度のものを掲載
オブザーバー
氏名 | 所属機関 |
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向後 秀明 | 文部科学省 国立教育政策研究所 |
平木 裕 | 文部科学省 国立教育政策研究所 |
直山 木綿子 | 文部科学省 国立教育政策研究所 |
専門研究員
氏名 | 所属機関 |
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内野 駿介 | 東京学芸大学 |