現在、中央教育審議会においては次期学習指導要領の改訂に向けた審議が行われ、英語教育改革の具体的な改革の方向性についても議論がなされています。

今後、小学校英語教育の教科化・早期化をはじめとした『小・中・高等学校を通じた英語教育の抜本的充実』の実現に際しては、教員の英語力・指導力強化が必要不可欠となります。

東京学芸大学では、今年度、文部科学省より「英語教員の英語力・指導力強化のための調査研究事業」の委託を受けました。

本事業には、２つの大きな目的があります。ひとつは、小学校教員及び中・高等学校における英語担当教員の教職課程、現職教員研修のコア・カリキュラム開発に向けた調査研究を行うことです。もうひとつは、この調査の結果を活用して、次期学習指導要領の改訂に向けた英語力・指導力の向上に資する、教員養成と現職教員研修の一体的なコア・カリキュラムの開発・検証を行い、全国へ普及することです。

この事業では、本学の英語科教育学分野の教員が中心となって、全国の大学・教育委員会・学校関係者からなる調査研究者による委員会を立ち上げて事業に取り組んでいます。

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