Review on Studies in Informatics Education and Computer Utilization in
Education
篠 原
文
陽
児
SHINOHARA,
Fumihiko
東京学芸大学
Tokyo Gakugei University
( 1996 日本科学教育学会)
Synopsis
T はじめに
U 情報教育とコンピュータの活用
V 情報教育とコンピュータ活用研究の展開
1 展開の基礎
2 情報教育の展開
3 コンピュータ活用の展開
W まとめと課題
<文献>
This paper reviews the past 20 years of research and practice in the fields
of informatics and computer utilization in education through the Journals
of Science Education, which have been published quarterly since 1987, and
through the Technical and Practical Reports of Science Education, which
also have been published bimonthly since 1986, both of which are edited
and compiled by the expert groups of the Japan Society for Science Education,
to find that both informatics and computer utilization in education have
been continuously promoted by the many researchers and teachers focused
on the research and development of system and curriculum in its own and
in several subject matters for teachers and learners to make them more
flexible and comprehensive in terms of both learners and teachers points
of view from nursery to tertiary education level. Besides such trends several
prospects in the fields are also discussed.
Keywords: review,informatics, computer literacy,curriculum development,multimedia,
science education
本概説は,1995年末現在で,既刊の日本科学教育学会誌「科学教育研究」(1977年創刊,年4回)と同研究会誌「研究会研究報告」(1986年創刊,年6回)の2誌から,本巻に関係する主要な論文や実践事例を抽出し総括することによって,本学会の20年間における情報教育とコンピュータの活用研究について,それらの展開と課題をまとめたものである.
特に「科学教育研究」には,1977年の創刊号以来,情報教育やコンピュータ活用に関する研究の多くが,本学会の中心的な活動の一つである日英科学教育セミナーや日米科学教育セミナーに提出された論文等を再録などした形で掲載されている.しかし,「研究会研究報告」では,1989年に現行の学習指導要領が告示される以前から,特に情報教育やコンピュータ活用に関する研究と実践の内容と方法等について,貴重な提言を含む論文や実践事例を見出すことができる.これは,日本科学教育学会が1986年に研究会活動を開始した当初から,情報化の中での科学教育を中心テーマの一つにして,「研究発表よりも、議論の時間を多く」,したがって「研究や実践の成果だけではなく,その経過報告も共有しよう」という考え方で,活動を推進してきていることに起因していると考えることができる.まさに「科学教育研究」と「研究
会研究報告」,特に後者は,時代とともに歩み,その時期その時期を的確に反映した論文や実践事例等が数多く掲載されているということである.
1985年の臨時教育審議会第一次答申に端を発し,1987年の教育課程審議会答申で指摘された学校教育の「情報化対応」は,1989年に告示された現行の学習指導要領で,「情報化」「国際化」「成熟化」「個性化」の柱の一つとして明確化され,「情報教育」や「コンピュータの活用」が,教科や特別活動などすべての教育活動で積極的に求められるようになった.
このうち「情報教育」は,コンピュータによるコミュニケーション能力であり,比較的新しい概念である.「情報教育」は,コンピュータを社会生活のための道具として使うと同時に,コンピュータを教育や学習の内容として,教え,学ぶことであり,コンピュータリテラシーの教育といわれることがある.つまり,「情報教育」は,1969年の理科教育および産業教育審議会による「高等学校における情報処理教育の推進について(報告)」に基づく「職業教育」における「情報処理教育」とは異なった,むしろ,高度にコンピュータ網が発達した情報化社会で必須と考えられる「情報」や「コンピュータ」に関する教育を意味する.したがって,「情報教育」は「情報処理教育」を包含する概念であり,特に小学校,中学校などの義務教育段階と高等学校普通科等を含めたすべての学校段階の新たな研究と実践の領域となってきている.
一方、日本におけるコンピュータの教育活用に関する研究と実践の歴史は,1969年の「特定研究『科学教育(含教育工学)』」にさかのぼることができる.この研究は1977年まで9年間継続され,その成果は,「教育工学の新しい展開」として詳しくまとめられ,公刊されている.そこでは,当時のハードウェアとソフトウェアの限られた機能の中で,問題解決のためのシミュレーションと,ドリルやチュートリアル様式による学習の定着と個別学習を主な目的としたCAI,教授学習過程のデータ処理を含めて授業設計を支援するためのデータの収集と分析および提供などを目的としたC
MI,あるいは,プログラミング教育を含めコンピュータの提示機器や制御機器等としてのコンピュータの活用等が,それぞれ豊富な成果とともに紹介され,コンピュータの教育における活用が積極的に推進されたことがうかがえる.なお,日本科学教育学会は,こうした一連の研究経過と成果の上に組織された学会である.
V 情報教育とコンピュータ活用研究の展開
展開の基礎は,「情報教育」や「コンピュータ活用」という新たな研究と実践に当たって,我が国のみならず諸外国に蓄積されている質・量ともに豊富で価値の高い成果を共有する研究から始まったといえる.これらには,コンピュータや情報教育に関する意識調査を含めた実態調査(天花寺1987,細川1989,北垣ら1990,今榮1991,星野ら1992など)と現状分析(井上ら1986,田中ら1988a,田中ら1988bな
ど)を含めることができる.このうち,田中ら(1988a,1988b)は,アメリカ,イギリス,西ドイツのコンピュータ教育について文献資料による国際比較を行い,中等教育のコンピュータ導入に関わる留意点を知識・理解,態度,ハードウェア,ソフトウェアなどに分類し,的確にまとめ,示唆に富む研究となっている.なお,パソコンの導入のあり方や問題点等については,井口(1987),宮脇ら(1993)などが,有用な資料である.
a 教員研修カリキュラムの開発および実施
情報教育の推進と展開に当たって,重要な課題の一つは,授業等を担当する教職員の研修カリキュラムの編成と運用である.これらの課題への取り組みには,理論的な提案等(菅井1987など)に加え,大学(Nishinosono
1983,中嶽1989など)と教育センターなど(桑澤1988)における現職教育の研究と実践が,貴重な基本的資料である.特に,菅井(1987)は,わが国のコンピュータ教育の特長と問題点を欧米諸国のそれらと比較し,コンピュータ教育における教師の基礎能力として,教師のコンピュータリテラシーと学習環境設計能力を提案し,今日の状況学習論(situated
learning)を予見させる論文である.
b 情報教育のためのカリキュラム
教職員への研修カリキュラムの編成等と同じく,児童・生徒等のための情報教育カリキュラムの開発と実践および改善は,すでに指摘したように,「情報教育」が現行の学習指導要領の改善の柱の一つであるため,いっそう大きな課題となり,さまざまな論文等が報告されている.特に,情報教育カリキュラム一般に関する理論的な提案等(木村1987,松田1987など)と高等学校段階での情報教育カリキュラムの大要(森本1989),そして,中学校「情報基礎」カリキュラムに関する板倉ら(1987),篠原(1990),木村(1991)な
どの提案等は,次期学習指導要領の改訂が間近に迫った今日でも有益な視点が示されているといえる.これらのうち,特に,木村(1987)は,学校教育におけるコンピュータリテラシー教育,そのカリキュラムに対して,情報科学の立場,内容,構成から比較検討し,より本質的に重要な情報科学的な問題解決とそこで扱われる知的情報・操作の内容面から,情報科学の基礎としての情報教育を強調し,今後のいっそうの展開を期待させる考え方である.
なお,中学校「情報基礎」に関する実践事例(坂口ら1988,奥山ら1990など)とともに,幼稚園・保育所(村上ら1991,安田ら1993),小学校(高峯ら1993,倉田ら1994),高等学校(倉井ら1986)などにも教育の本質を問いただす優れた研究成果を認めることができる.
a コンピュータのCAI的活用
CAIシステムを構築し,これを活用する研究にはShimozawa(1981),Kimuraら(1983),Terada(1986),Nagasaki(1987),Gotohら(1987),Takeyaら(1989),Hiroseら(1989)な
どがあり,それぞれが化学教育,情報処理教育,算数・数学教育などで効果的に運用,活用されたことを報告している.
こうしたCAIシステムで重要な課題の一つは,コースウェアを開発するソフトウェアつまりオーサルングシステムの開発と利用である(上谷ら1987,中村ら1991,菊地ら1993など).これらのうち,中村ら(1991)と菊地ら(1993)の両者は,特にマルチメディアのためのツール開発であり,今後の発展と応用のために特に重要な基礎的研究である.
一方,CAIシステムで運用するCAI教材を独自に開発しこれを授業場面で積極的に活用して,知識・理解領域での効果を上げた研究や,学習態度,興味・関心等の情意面へのコンピュータ活用の効果が認められたことを示す研究成果が多い.例えば,小学校理科では原(1989),小学校家庭科では浅川ら(1990),中学校理科では平賀ら(1993),中学校「情報基礎」では大村ら(1988),中学校数学科では榎戸ら(1987),中学校英語科では渥美(1992),
中学校美術科では杉町(1992),高等学校英語科では竹田ら(1992),高等学校生物科では大川(1989),高等学校国語科では伊藤(1987)
などがある.いずれも開発と実践によって児童・生徒の学習の改善を目的とした優れた実践である.また,大学教育におけるCAIについては,寺下ら(1987),坂谷内ら(1988),宮地(1992)などがある.このうち,特に,宮地(1992)は,CAIを開発し,平均正答率の変化はロジスティック曲線に,学習時間と解説時間の変化は累計習熟曲線によく適合することを示している.なお,学校教育におけるCAIの
カリキュラム設計については,篠原(1987)と能田(1987)に優れた視点を認めることができる.
また,ICAIに関する基礎的な研究も活発である(益子ら1987,清水1987,中川ら1992など).特に,益子ら(1987)は,初等代数分野における学習者モデル研究等を紹介し評価するとともに,その問題点を指摘し,文字式二項演算の学習者理解モデル構築のためのアイディアを提供し,興味深い.
なお,Muraseら(1992)は,児童・生徒と教師がコンピュータを利用しやすいように,グラフィックプロセッサー,統計グラフマーカー,表計算,データベース,学習カードなどのツールと,これらを記録したCD-ROMを開発し,その利用効果やソフトウェアの流通の方略を報告し,コンピュータを道具として活用する基礎的で重要な研究となっている.
b コンピュータの教科における活用
CAIシステムを直接活用しないで,現行学習指導要領で指摘された教科におけるコンピュータの活用事例には,中学校数学科で山本ら(1994),高等学校数学科では居波(1987),大学等では飯田ら(1988),神志那(1989),飯田(1994)などが,特に優れた研究成果と考えられる.例えば,山本ら(1994)は課題学習へのコンピュータ活用によって,生徒がコンピュータを自然な形で問題解決の道具としたこと,飯田(1994)は,多大の時間を要する分光実験をパソコンによるシステムによって一部実行することによって,時間の短縮のみならず,経費の削減と,学生への興味を喚起させたことをそれぞれ実証した基礎的な研究である.また,こうしたパソコン利用に加えて,グラフ電卓を授業で活用する研究(倉井1994,佐伯1995など),concept
mapの作成やmisconceptionの原因究明のシステムを開発し今日的な構成主義的理科学習にコンピュータを活用する研究(遠西ら1987,家野ら1994など)など、それぞれ児童・生徒の視点に立った重要な研究である.なお,教育におけるコンピュータ利用と現行学習指導要領との関係については,山極(1988)に詳しい.
c コンピュータのCMI的活用
データ解析や評価,そして授業設計などにコンピュータを活用するCMI的利用の研究も多い(Sakamoto
1979,北垣1987,箭内ら1995など).特に北垣(1979)は,意識調査の回答データからファジィ積分によって所望の総合評価を行う場合,アンケート項目の重要性を示すいわば重要度関数の一つとして,ρ-ファジィ測度を提案し,これを取り入れた意識調査のデータ解析法を提案している.そしてこれをCAIを使った教育に対する大学生の意識調査に応用した報告をしている.一方,こうしたCMIシステムを積極的かつ効果的にCAIシ
ステムと統合させたシステムの構築研究や実践研究がある(橋本ら1986,尾崎1987など).このうち,橋本ら(1986)は,一斉指導の場で個別的に理科の実験が進められるようにハンドヘルドコンピュータ(HHC)を利用した簡易CAIを設計し,各学習者から得られた進度のデータをグラフに表示し,そのグラフから補助指導の有無を指導者が判定し,適切な指導を与えて学習を進めることのできる学習管理法であり,ますます多機能になるコンピュータで今後の展開が期待される.
d データベースの構築と活用
教育情報のデータベースに関する研究も多くを数えている.データベースの構築研究とこれを利用した研究に分けることができる.前者には,永野ら(1981),西之園ら(1981),永野(1986),後藤ら(1986),村瀬(1987)などの一連の研究があり,後者には吉岡ら(1987),田中ら(1993)などがある.また,情報検索あるいは資料検索システムをパソコンで作成し,活用している実践事例(寺田ら1987,
屋良ら1989,篠原(望)ら1992など)も数多く,情報教育の一環としても重要な研究と実践の領域を形成している.なお,谷口ら(1994)は,マルチメディア対応の植物データベース検索システムの構築に関する研究を行っている.
e コンピュータの視聴覚的活用
コンピュータを視聴覚機器として活用するシステムの開発(成田ら1987,高橋1989,Akahoriら1992,村井ら1993など)は,ディスプレイの表示機能とコンピュータの処理速度の高度化によって,今後もいっそう期待されるコンピュータ活用の領域である.特に,成田ら(1987)は,従来のCAIシステムに映像情報の密度に難点があったとして,コンピュータ本体,CAI本
体,ビデオデッキに改造の手を加えずに,ビデオ映像をランダムに取り出すことのできるハ−ドウェアを市販類似品に比べ5分の1程度の価格で作成し,ソフトウェアをBASIC言語で開発している.村井ら(1993)の研究とともに,すべての学校等に設置されているVTR等の活用を改めて促進させる基礎的研究としても大きな意義が認められよう.
f マルチメディアの利用
いわゆる今日いうマルチメディアの基礎的な研究として,中沢ら(1987)と廣瀬ら(1987)の研究をあげることができる.しかし,今日的な意味でのマルチメディアに関する実証的研究の論文は,川本ら(1990)が本学会では最初であろう.そこでは,マルチメディアにおける重要な研究課題の一つであるナビゲーションを文献によって明確化し,開発したハイパーメディア教材に適用した事例を紹介している.この後,赤堀(1990),堀田ら(1993),渡辺ら(1994),吉田ら(1995)
,益子(1996)など,パソコン通信やインターネットなどの通信や衛星システムを活用する研究を含めて,多くの理論的あるいは実践的研究が現れ,今後の研究と実践の深化が期待されている.
なお,特殊教育の領域でのコンピュータの活用研究は,いっそう推進される必要があると思われる.つまり,ここ20年間でわずか4件にしか過ぎない(土田1990,東原ら1992,田島ら1993,東原ら1993).コンピュータ等は,新しく可能性が不透明な手段であるからこそ,多様な研究が行われ,さまざまな人々の科学教育に役立って欲しいと願うのは筆者のみではあるまい.
コンピュータをはじめとする技術の進展がすざまじい.アメリカインテル社の創業者G.ムーア会長が半導体技術の進展に関し指摘した「3年経つと,半導体の価格は変わらず,性能だけが4倍になる」という「経験則ムーアの法則」を,まさに地で行っている観のある今日である.それどころか,昨日新製品として店頭で発売されていた商品が,翌朝起きてその店に行くと,今日はもう無く,代わりに新しい製品がならべられているという現実である.
すでに見てきたように,こうした変化の激しい時代にあっても,情報教育とコンピュータ活用研究は,着実に進展してきている.
今後は,蓄積された豊富な研究成果の上に立って,子どものための豊かな学校と社会を科学教育の観点からなおいっそう保証するために,研究と実践がそれぞれの役割を保ちつつ協力し,「情報教育」と「コンピュータ活用研究」を深め進展させていくことが求められている.
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