次世代教育研究推進機構の取り組み
Ⅰ．プロジェクトの目的
東京学芸大学・次世代教育研究推進機構は，文部科学省機能強化経費の援助をうけ，以下のプロジェクトの活動を行っております。そのミッションは，「小学校・中学校における教科等の授業にて，子どもたちのコンピテンシー（資質・能力）をどのように育成し，評価するのか」を示すことです。
- OECDとの共同による次世代対応型指導モデルの研究開発（2015.04～2018.03）
- OECDとの協働による次世代型コンピテンシー育成のための授業・評価方法開発とその国内外への発信（2018.04～2021.03）
Ⅱ．プロジェクトを進めるための2つの基盤
VUCA（不安定・不確実・複雑・曖昧）の時代で生き抜く力を育成するために，どのような教育を推し進めるかについて，本プロジェクトでは，２つの枠組みを基盤として活動を行っています。一つは，OECD（経済協力開発機構）による「Education2030：教育とスキルの未来」事業，もう一つは，文部科学省の新学習指導要領による資質・能力の枠組みとその育成です。
一つ目のOECDによるEducation2030事業のねらいは，まさに「複雑で予測の難しい2030年の世界を生きる子ども達に対して，①育成すべきコンピテンシー（資質・能力）とはどのようなものか？ ②それをどのように育成するのか？」を各国の協力で提案していくことです。
この事業は２つの段階で進行していきます。第一段階は，2015年から2018年で，OECDが今世紀初頭に提案した「キー・コンピテンシー」の内容を見直し，新たなコンピテンシーの概念やあり方を提案していくことです。そして，コンピテンシーとして，a) 知識（Knowledge），b) スキル（Skills），c) 態度と価値（Attitudes and Values）の３つを設定しています。第二段階は，2019年以降で，第一段階の成果をもとに，コンピテンシーを育成するための学習環境や，それを実際に学校教育で育成し，評価するためのシステムを考えていくものです。
二つ目の，文部科学省の新学習指導要領では，育成すべき資質・能力を「何を理解しているか，何ができるか（生きて働く「知識・技能」の習得）」，「理解していること・できることをどう使うか（未知の状況にも対応できる「思考力・判断力・表現力等」の育成）」，「どのように社会・世界と関わり，よりよい人生を送るか（学びを人生や社会に生かそうとする「学びに向かう力・人間性等」の涵養）」の３つの柱に整理しています。そして，こうした力の育成のために，「新しい時代に必要となる資質・能力を踏まえた教科・科目等の新設や目標・内容の見直し」（何を学ぶか）と，「主体的・対話的で深い学びの視点からの学習過程の改善」（どのように学ぶか）を進めています。
本プロジェクトは，これら２つの枠組みの考え方を背景に，子どもたちのコンピテンシー（資質・能力）をどのように育成し，評価するのかを示すことを目指し，様々な取り組みや研究活動を行っています。
Ⅲ．OECD日本イノベーション教育ネットワーク(ISN)との連携
2018年4月より，プロジェクトは，OECD日本イノベーション教育ネットワーク(ISN: Innovative Schools Network)事業と連携して活動を進めております。ISN事業は，OECD東北スクールの活動を継承している内容で，主に中等教育を対象とし，国際協働によるプロジェクト学習(PBL : Project-Based Learning)を主体とした研究・実践活動を展開しています。
